ホリスター (アバクロ） 遍歴

「ホルスター」ではない、あれは銃だ。そしてそんな銃社会アメリカが大好きだというわけでもない。たしかにアメリカナイズされた生活であることは否めないが。さて「ホリスター」はエイバクロンビー＆フィッチの姉妹ブランドで、ホームページを見る限りはかなり若者向けのようだ。男性用を「DUDES」女性用を「BETTYS」と表記するあたりがすでに、、一方そんなアバクロは人種差別をしていたということで提訴されたりもしていたが、いまでは大きく改善されたようだ。

以下強烈にコピペで申し訳ないが遍歴、提訴、現状を的確にコメントしている記事より

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米国ハリウッドのスーパースターなどが愛用していることで脚光を浴びたアバクロことアバクロンビー&フィッチ（Abercrombie & Fitch）は、日本では直営店がないにもかかわらずオンライン販売を中心に若者の人気を集めている。有名芸能人が愛用する注目のブランドとしてファッション雑誌等にも数々取り上げられている。ニューヨークに生まれ100年以上の歴史を持つこのアパレルメーカーも、これまで繁栄と衰退を繰り返し、特に近年の急成長や大成功の陰で様々な社会問題も引き起こしている。

＜アバロクロンビー&フィッチの歴史＞
アバクロンビー&フィッチの歴史は、1892年、メリーランド州ボルティモア出身のデビッド・アバロクロンビーがニューヨークでキャンプ、釣り、狩猟等の用品の専門店を始めたことにさかのぼる。後に、顧客の一人で弁護士のエズラ・フィッチが経営に参加し、1904年に現在のアバクロンビー＆フィッチという社名が生まれた。経営に対する考え方の違いから創業者であるアバクロンビーが経営から離れた後も、フィッチは新しいコンセプトの店舗展開やカタログ販売というビジネス手法で世界から注目されるアウトドア・スポーツの衣料・用品店に発展させた。また、文豪ヘミングウェイや探検家ピアリをはじめ、セオドア・ルーズベルト、フーバー、アイゼンハワー、ハーディング、ケネディなど歴代大統領、大物俳優など数多くの有名人が顧客として名を連ね、米国における確固たる地位を築いていった。1928年のフィッチの引退後も企業は成長を続けたが、1970年代から経営危機に陥り、その後買収という形でいくつかの大企業の手を渡り歩く運命をたどった。
1992年、マイケル・ジェフリーズ氏が最高経営責任者（CEO）に就任し、今日の「アバクロ」へと変貌を始める。それまでのクラシックな大人向けアメリカンカジュアルに加えて新たに大学生を顧客のターゲットとし、ヴィンテージ風アメリカンカジュアルにコンセプトを転換した。また、ジェフリーズCEOの強力なリーダーシップのもと数々の経営革新を行った結果、特に白人の若者から絶大な支持を獲得した。毎年30％を超える成長を続け、1993年から1996年で売上高が約3倍に拡大し、1998年5月にはリミテッド傘下からの独立を果たした。2004年末の店舗数は787となっており、その内訳はアバクロンビー＆フィッチ356店のほか、7歳から14歳の子供服ブランド「アバクロンビー（Abercrombie）」（171店）、西海岸のライフスタイルをコンセプトとした「ホリスター（Hollister）」（256店）、そして30歳までをターゲットとし、元グッチのロバート・シンガー氏を最高執行責任者（COO）に迎えて昨年10月にオープンした「ルール（Ruehl）」（4店）の4ブランドとなっている。

＜人種差別や商標違反をめぐる訴訟が頻発＞
アバクロは急激な再生の影で、数々の社会問題を引き起こしてきたことも事実である。高校生から大学生という若年層を顧客ターゲットとする中、飲酒やポルノ女優を題材にした内容のカタログは常に物議を醸してきた。若者から支持を受ける一方で彼らの親からは目の敵にされ、同社のカタログは2003年に発行禁止に追い込まれた。さらに子供向け衣料の店舗でＴバック下着を売り始めた際にも、キリスト教系の団体を中心に抗議キャンペーンが展開され、販売中止という結果となっている。
そして2003年6月には、サンフランシスコにおいてヒスパニック系やアジア系の若者グループがアバクロを人種差別問題で提訴した。訴訟理由は、販売店での接客など表舞台の仕事に就くのは白人ばかりで、白人以外は販売員として採用された者であっても倉庫整理など裏方の仕事を強要され、もしくは人種を理由に解雇されるなど明らかに不当な扱いを受けたというものであった。結局、昨年11月にジェフリーズCEOは「今までもこれからも人種差別など絶対ありえないが、訴訟の長期化は経営に差し支える」とのコメントを出し、アバクロが5千万ドルの和解金を支払うこと等で決着した。
さらに、その人種差別訴訟の和解からわずか1ヵ月後の昨年12月23日、今度はアディダスがアバクロのクリスマス・カタログに掲載されたカジュアルウェアにアディダスの商標である「スリーストライプ」に酷似したものがあるとしてアバクロを商標違反で訴えた。アディダスはそれらの商品、箱、タグ、プロモーショングッズなどを破棄するよう求めているが、同様の事件は1996年と2002年にも発生しており、当時アバクロはアディダス商標の侵害を否定したものの販売禁止には合意していた。この訴訟についてジェトロ・ニューヨークは2月4日、オハイオ州ニューアルバニーのアバクロ本社にコメントを求めたが、広報担当のトーマス・レノックス氏は「係争中でありコメントできない」と答えた。その後も、2月8日には投資家の1人がジェフリーズCEOや元経営幹部の報酬は高すぎると訴えたことに続き、2月10日にはワシントン州の店員達がブランドイメージとして同社製品の着用を義務付けられたうえ、それらを恒常的に購入させられたとして訴えを起こした。

＜海外展開を始めたトレンドセッター＞
１月末にニューヨークのダウンタウンにあるアバクロの店舗を訪ねたが、音楽が鳴り響く店内は若者の買い物客で溢れ、「ヴィンテージ・アバクロンビー・ウォッシュ」という独自の加工が施された商品が数多く並び、中でもデニムは既に着古したような非常にソフトな生地であった。客も店員もその半分は白人以外であり、かつての人種差別問題の影はそこには見当たらなかった。またアバクロは2月7日、人種差別訴訟の反省から、マイノリティーの人権をサポートする非営利組織（NPO）のINROADSと経営方法の改善を目的に連携することを発表した。
2月9日に発表された1月の売上高は約1.3億ドルと昨年同月比で30％の伸びを維持し依然として成長を続けているが、これまでアバクロ4ブランドの約800の店舗は全て米国内にとどまっていた。本社のレノックス氏は2月4日、「これまでは日本を含めた海外市場に大きな魅力を感じつつも経営統制の面から米国外に直営店を展開するに至らなかったが、今後は海外にも展開していく」とコメントした。それを裏付けるように2月14日、ジェフリーズCEOは「今年中にカナダに5店舗出店し、2006年後半にはヨーロッパへも進出する」という今後の経営方針を発表した。
あらゆる意味において注目を集める米国のトレンドセッターは、そのホームページの一部に日本語を設けていることからも、ヨーロッパの後は日本を含むアジアへの進出を見据えているに違いない。